関西東通

株式会社関西東通
Kansai Totsu,Inc.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒531-0076
大阪府大阪市北区大淀中1丁目16番7号
設立 1985年7月
（株式会社ティ・ディー・シーとして）
業種 情報・通信業
法人番号 8120001067309 ウィキデータを編集
事業内容 テレビ番組の制作・技術協力業務
代表者 代表取締役社長 根岸秀尚[1]
資本金 2,840万円
売上高 26億4,788万円（2022年3月期）[2]
従業員数 175名（2022年4月1日現在）[2]
決算期 3月
主要株主 株式会社TBSアクト
株式会社MBSメディアホールディングス
朝日放送グループホールディングス株式会社
関西テレビ放送株式会社
讀賣テレビ放送株式会社
テレビ大阪株式会社[2]
主要子会社 株式会社東通インフィニティー
株式会社ライズ・アップ[3]
株式会社東通企画
外部リンク https://www.kansai-totsu.com/
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株式会社関西東通（かんさいとうつう、英: Kansai Totsu,Inc.）は、TBSアクト（旧・東通）のグループ企業で、主に在阪局のテレビ番組制作に携わる技術プロダクションである。

沿革

1985年7月に「株式会社ティ・ディー・シー」として設立。2005年に東通クリエイト（のちに東通エーヴィセンターと統合し、現・東通インフィニティー）から4つの部門についての営業譲渡を受け、同4月「株式会社東通テクノサービス」に社名を改める[2]。

この間、東通子会社で、在阪テレビ局と取引関係があった大阪東通（1968年設立）が経営難と、地上デジタルテレビ放送対応の設備投資の資金不足などから2001年に民事再生法を申請・倒産し、その後東通本社が受け皿となって同社の大阪支社として業務を引き継いだ[4] が、2010年に東通大阪支社の業務を東通テクノサービスが継承すると共に、同年2月に現社名に改め今日にいたる。なお親会社であった東通は、2021年4月1日をもって、TBSアート&テクノロジー、並びにTBSホールディングスグループと東通グループの傘下にあった技術関連会社12社との合併による「TBSアクト」へ統合されたが、当社は社名変更されない。

製作番組

「東通#大阪支社（制作）」、「東通#大阪支社(ENG)」、および「東通#大阪支社（中継）」も参照
※大阪東通、東通大阪支社時代のものもあり。

テレビ番組

（凡例）S：スタジオ技術、E：ENG・ロケ技術、R：中継技術、編：編集・ポスプロ、制：自社制作番組

NHK

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

毎日放送

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

朝日放送テレビ

2010年代
2010年（平成22年）
ニュース・情報
レギュラー
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

テレビ大阪

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

関西テレビ放送

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

読売テレビ

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

近畿地方のUHF局

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
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レギュラー
2021年（令和03年）
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レギュラー
2022年（令和04年）
2023年（令和05年）
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レギュラー

その他の衛星放送

2010年代
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
2012年（平成24年）
2013年（平成15年）
2014年（平成26年）
2015年（平成17年）
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
2019年（平成31年 → 令和元年）
2020年代
2020年（令和02年）
2021年（令和03年）
2022年（令和04年）

イベント、ライブ

舞台、演芸

コンサート

関連会社

著名関係者

脚注

[脚注の使い方]

注釈

出典

  1. ^ “株式会社関西東通 役員一覧”. 株式会社関西東通. 2022年6月4日閲覧。
  2. ^ a b c d “株式会社関西東通 会社概要”. 株式会社関西東通. 2022年6月4日閲覧。
  3. ^ a b 2014年4月、株式会社東通ライティングより社名変更（株式会社ライズ・アップ 会社概要 より）。
  4. ^ テレビドラマデータベース・関西の番組制作、技術プロダクション・大阪東通が再生法申請（2001年9月28日　2013年10月8日閲覧）

外部リンク

  • 株式会社関西東通
    • 株式会社関西東通 （@kansai_TOTSU） - Twitter
    • 株式会社関西東通 （@kansaiTOTSU） - facebook
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